木の板に文字が浮かぶ：京都のmui Labが『画面を減らすスマートホーム』を作り続ける理由

1995年の暮れ、米ゼロックスのパロアルト研究所の2人の研究者が書いた論文は、天井から垂れる1本のビニールひもの話から始まります。芸術家ナタリー・ジェレミジェンコが作った、長さ約2.4メートルのひもです。ひもは根元のモーターでイーサネットにつながり、データが通るたびにかすかに揺れ、通信が混めば勢いよく回る。廊下の隅に下がっていても、見に行かずに様子がわかります。

マーク・ワイザーとジョン・シーリー・ブラウンは、これを「カーム・テクノロジー（穏やかな技術）」の例に挙げました。意識の周辺にあって、必要なときだけ中心に出てきて、また周辺へ戻る。2人は、それが21世紀で最も重要なデザインの課題かもしれないと書いています。

それから30年あまり。京都のmui Labが作る「muiボード」は、この考え方をそのまま壁に掛けたような機械です。

消えているときは、ただの板

英デザイン誌Dezeenの2023年の記事によると、muiボードは壁に取り付ける細長い木の板で、内側の白いLEDのドット表示が木目越しに浮かびます。触れれば照明やカーテン、空調、スピーカーを操作でき、スリープ中は明かりが消えて、ふつうの板に戻ります。

CES 2023の展示では、手でカーテンを閉めると明かりがつき、板にタイマーが現れました。指で線を引けば、その長さが明かりの落ち始めるまでの時間になり、時間とともに線が縮んでいく。家族への伝言は、板に指で手書きして残せます。

同社が公開した講義の報告によると、クリエイティブディレクターの廣部延安さんは2025年10月、京都芸術大学の学生に向けて、設計の根にカーム・テクノロジーがあると語り、アイコンの並びも生活の目線に合わせたと話しました。照明は上に、ベッドは下に、設定画面は「地下室」をイメージして最も低い位置に。表示の粗さも、障子越しの景色のように解像度が少し落ちると心地よい情報になる、という考えからです。

CESから、家の壁まで

道のりは長いものでした。最初のmuiボードがCESに出たのは、Engadgetによれば2019年です。スマートホームの共通規格Matter（スマートホームの始め方で解説）に対応した第2世代は、2023年のCESで発表されました。

2024年1月にはKickstarterで先行予約が始まり（Engadgetによれば499ドル、年末に出荷の予定）、国内でも同年10月からMakuakeで支援を募りました。

いつ手に入るようになったかは、伝え方が分かれます。廣部さんは2025年の講義で第2世代を「昨年提供を開始した」と紹介し、豪ChannelNewsは2026年1月、少量の出荷がようやく始まったと書きました。出荷台数は公表されていません。

日本では、省エネ住宅の部品として

国内でのmuiボードには、家庭のエネルギーを管理するHEMSのコントローラーという、もうひとつの顔があります。国の補助事業「みらいエコ住宅2026事業」では、最大で1戸125万円が補助される「GX志向型住宅」にHEMSの導入が求められます。2026年7月1日以降に建築確認を申請する住宅では、そのコントローラーがIoT機器のセキュリティ制度「JC-STAR」で★1以上の適合ラベルを得ていることも必須になりました。mui Labは2026年8月、muiボードが★1を取得したと発表しています。

★1は、最低限の対策をメーカー自身が評価して宣言する段階で、情報処理推進機構（IPA）が疑義のある製品を検査し、ラベルを取り消す仕組みもあります。

三菱地所とは2023年に資本業務提携を結び、2025年12月には同社のスマートホームサービス「HOMETACT」との連携を始めました。家のエネルギーの使い方を「窓の外の景色」に見立てた絵で示す機能も、板の上に表示されます。北海道ガスとは、寒冷地の住宅の暖房などを自動で制御する事業を、2027年2月までの予定で、まず北海道で実証します。

意識の周辺に置く情報というワイザーたちの考えは、電気の使い方を窓の景色として見せる表示に重なります。目立たないことを売りにした機器が、日本では補助金と省エネの制度を足がかりに、新しい家の壁へ入ろうとしているわけです。

静かさの代わりに、まだ足りないもの

第三者の評価は、手放しではありません。ChannelNewsは操作面の魅力を認めつつ、いま最も成熟しているのは照明の操作で、ほかの機器への対応はまだ試験中だと書いています。Matterは現時点でWi-Fiの機器のみに対応し、照明の色は変えられず、価格も多くの人向けではないと評しています。

mui Labの国内向けの発表は住宅事業者に向けたものが中心で、実際に住み始めた家族がこの板をどう使っているかを示す公開データは、まだ見当たりません。