衛星とスマホの直接通信は、なぜ電話をかけられないのか：4社の仕組みと限界

登山道の途中で、スマホの画面からアンテナの表示が消え、代わりに「衛星」の二文字が出る。auとドコモは、衛星につながるとこうした表示が出ると案内しています。ソフトバンクを含む3社が、SpaceXのStarlink衛星とスマホが直接つながるサービスを始めたからです。

それでも、この画面から119番に電話はかけられません。auは自社のよくある質問で、最も大きな制限は「音声通話（110・119などの緊急通報を含む）が使えない」ことだと書いています。空にはつながるのに、なぜ声は届かないのか。理由の大半は、電波の物理と周波数の幅で説明できます。

「衛星」と出たときに、できること

各社の公式ページ（2026年10月29日確認）から、自社回線で使う場合の条件を並べました。

3社の条件はよく似ています。使えるのは、その会社の4G・5Gの電波が届かず、Wi-Fiにもつながっていない場所だけ。空が見える屋外であることも前提で、ソフトバンクは建物の密集地や車内、木の茂った場所では使えないか不安定になることがあると書いています。

違いが出るのは、衛星に何をのせるかです。ソフトバンクはLINE、PayPay、Yahoo! JAPANといったグループ各社のアプリを対象にしました。ドコモはd払いを衛星通信に対応させ、auは登山アプリのYAMAPやウェザーニュースを挙げています。同じ衛星網を使いながら、各社はそれぞれの経済圏のアプリを空へ上げている、と読めます。他社の回線にも門戸を開いたのはauで、povoなど他社回線の人も月1,650円の専用プランで使えます（申し込み月から3か月は0円）。

数百km上の基地局と、いつものスマホ

土台になる数字は、総務省の情報通信審議会が2024年にまとめた資料にあります。2GHz帯を使う衛星ダイレクト通信の技術的条件で、KDDIが同年12月に免許を受けた方式です。衛星の高度は340kmと525km。スマホ側の送信出力は23dBm（約0.2W）で、資料は「携帯電話端末と同等」と書いています。専用の端末がいらないということは、スマホの非力さもそのまま、ということです。

電波は、何もない空間では距離の2乗で弱まります。仮に地上の基地局まで5km、衛星まで500kmとすると、距離は100倍、届く電波の強さはおよそ1万分の1です。これを埋めるのが衛星側のアンテナで、同じ資料によれば利得は最大38dBi、倍率にすると約6,300倍になります。足りない分を、空の上の大きな耳と口で補う構図です。

もう一つの壁が、周波数の幅です。衛星とスマホの間で使えるのは最大5MHz幅で、1本のビームが照らす範囲は直径約50km。約2,000平方kmの範囲を、ひとつのビームがこの幅で受け持つことになります。山や海の利用者は多くありません。それでも、まず小さくて待たせても困らないデータから始めるのは理にかなっています。

Appleも自社の衛星機能について、衛星は「動きが速く、帯域幅も狭く」、地球から数百キロメートル以上離れていると説明しています。理想的な条件でも、メッセージ1通の送信に30秒以上かかることがあるそうです。Appleが使うのはGlobalstarの衛星で、Starlinkとは別の網ですが、置かれた条件は似ています。

声が後回しになるわけ

文字は、届くまでに数秒待たされても会話が壊れません。途切れたら送り直せば済みます。声はそうはいきません。双方向に、遅れなく、途切れずに流れ続ける必要があります。ソフトバンクは、衛星通信の特性上、接続先の切り替え時に通信が一時的に中断し、環境によってはそれが一定時間続くことがある、と注意書きに記しています。動き続ける衛星を乗り継ぐ仕組みでは、この切れ目を通話の相手に感じさせない工夫が要ります。

ここから言えるのは、3社が音声を外しているのは、いまの衛星と周波数の幅では通話の品質を約束できないから、ということでしょう。各社の次の計画も、まさにこの部分に向いています。

次の衛星と、楽天の別の道

KDDIは2026年9月、次世代衛星「Starlink Mobile V2」の契約を8月に結んだと発表し、高速データ通信と音声通話（VoLTE）を2027年内に提供することを目指すとしました。V2はアンテナが大きくなり、衛星1基あたりのスループットは約20倍、データ密度は約100倍になるとKDDIは説明しています。ドコモもV2の契約に合意し、音声通話やブラウジングを2028年度中に提供する予定です。どちらも会社の発表で、実際の速度や料金はまだ示されていません。

楽天モバイルは、米AST SpaceMobileの衛星で、テキストだけでなく音声やビデオ通話も市販のスマホで使えるサービスを目指しています。2025年4月に福島と東京の間で衛星経由のビデオ通話に成功したと発表し、国内の提供開始は2026年第4四半期が目標です。ただし使う周波数帯や料金は「現時点で未定」としていました。10月30日時点で、開始日と料金の発表は見当たりません。

手がかりは総務省の資料にあります。2026年6月、情報通信審議会は700MHz帯を使う衛星ダイレクト通信の技術的条件を一部答申しました。衛星からスマホへの周波数は770〜773MHzで、2023年に総務省が楽天モバイルの開設計画を認定した帯域と重なります。資料に事業者の名前はなく、幅は3MHzです。最大5MHzの方式より狭い幅で、どこまでの通信が実現するのか。答えが出るのはサービスが始まってからです。

iPhoneの「緊急SOS」は別の仕組み

混同しやすいのが、iPhone 14以降に備わるAppleの「衛星経由の緊急SOS」です。キャリアのサービスとは別にAppleが提供する機能で、日本ではiOS 17.6以降で使えます。電話がつながらないとき、110、118、119にテキストで通報でき、アクティベーションから2年間は無料です。

キャリアの衛星直接通信が緊急通報に対応していない一方、通報そのものを目的にした仕組みはこちらにあります。auは、SOSセンターを経由して緊急通報受理機関へ伝える「au Starlink Direct SOS」も別に用意しています。

圏外に出る前に

衛星につながっている間は、アプリの更新や初回ログインができません。auとドコモはどちらも、対応アプリの入手や更新を、地上の電波かWi-Fiのある場所で済ませておくよう案内しています。Appleは、ポケットやリュックに入れたままでは衛星に接続できないとしています。

auとドコモは一部の地域ではつながらない場合があると明記し、ソフトバンクも衛星との見通しが確保できない場所では使えないことがあるとしています。衛星直接通信が変えたのは、圏外を「何も届かない場所」から「文字なら届くかもしれない場所」にしたことです。山や海へ出る日の連絡の段取りは、これまでどおり、つながらない前提で組んでおくのが安全です。3社のサービスは海外の一部の国でも使えるようになりました。旅先での通信手段全体は旅行の通信手段の比較で整理しています。