ハーバードとMITの「AI退学」は広がったのか：2025年8月の報道と、その後のデータ

2025年8月、「AGI（汎用人工知能）を恐れて、ハーバード大学やMITの学生が次々に退学している」という話が日本語圏にも広まりました。Modern-Gも8月19日にこの話を「AI退学ムーブメント」として紹介しています。

1年あまりたった2026年10月29日に、元の報道に戻って読み直しました。わかったのは、元の記事が伝えていたのは数人の学生の休学の事例だったことと、転載を重ねるうちに出典の取り違えや確かめられない話が加わっていたことです。この記事では、何が実際に報じられたのか、どこが違っていたのか、その後どんなデータが出たのかを順に整理します。

元の報道は何を伝えていたか

出どころは、2025年8月6日に米Forbesに載ったVictoria Feng氏の記事「Fear of super intelligent AI is driving Harvard and MIT students to drop out」です（オーストラリア版には8月7日に転載）。旧記事は「ニューヨーク・タイムズの報道によれば」と書いていましたが、ハーバードとMITの学生の話はForbesのものでした。

Forbesが紹介したのは、主に次の事例です。

• MITの学生が、AGIによる人類の破滅を心配して無期限の休学を決め、AIの安全性を扱う非営利団体で、技術ライターの契約の仕事を得た。「AGIのせいで卒業まで生きていられないかもしれないと心配だった」と語っている。
• ハーバードの学生が2024年秋に大学を離れ、欺瞞的なAIを研究する非営利団体Redwood Researchで働いている。その兄弟、ルームメイト、交際相手も同様の理由で休学し、3人はOpenAIで働いている。
• AIの安全性ではなく、仕事を失う不安から起業や就職を急ぐ学生もいる。

同じ記事には、ニューヨーク大学名誉教授のGary Marcus氏の「人類の絶滅はきわめて起こりにくい」という見方も載っています。つまり元の報道は、危機感を持つ学生の声と、それに懐疑的な専門家の声を並べた記事でした。何人が退学したかという数字は出てきません。

どこで話が大きくなったのか

旧記事の構成は、2025年8月18日に36Krに掲載された新智元の記事とよく似ています。その記事は冒頭で「ニューヨーク・タイムズは、20代や10代の若者が退学してシリコンバレーに集まっていると報じた」と書いたあとでForbesの事例を紹介しており、別々の話がひとつにつながっていました。

元の報道と照らし合わせると、旧記事の記述は次のように分かれます。

ハーバードの調査は、学生の有志が2024年4月18〜24日にハーバードの学部生全員に案内した「Harvard Undergraduate Survey on Generative AI」（論文は2024年6月公開、8月改訂）です。回答は326人で、設問を読んでいるかを確かめる質問で273人に絞って分析しています。

論文の要旨は「学生の半数が、AIが就職の見通しに悪影響を与えることを心配している」と書き、本文では「生成AIによって自分のキャリアの計画が悪影響を受けるのが心配だ」という設問に約45%が同意したとしています。2030年という期限はどこにも出てきません。「10年以内に仕事が自動化されるなら」という話は、Forbesに登場した卒業生の一人の発言でした。

MITの件は、MITが2025年5月16日に経済学部のサイトで公表した声明で、AIが研究開発の生産性を高めたとする博士課程の学生の論文について「データの出所、信頼性、妥当性に確信が持てない」とし、arXivからの取り下げを求めたものです。Forbesの記事より3か月前のことで、学生の退学とは関係がありません。

JPモルガンについては、同社のシニアエコノミストMurat Tasci氏のノートを、Fortuneが2025年8月10日に紹介しています。ノートは、次の景気後退でAIの導入が進めば、主に非定型の知的作業からなる職種で大規模な置き換えが起きる「かもしれない」とし、景気が回復しても雇用が戻らない「ジョブレス・リカバリー」の恐れを指摘したものでした。

懐疑派の発言も、正確には

旧記事は懐疑的な声として二人を挙げていましたが、どちらも少し正確さを欠いていました。

MetaのチーフAIサイエンティストだったYann LeCun氏は、2023年2月のX投稿で「飼い猫のほうが、どの大規模言語モデルよりも常識と世界の理解を持っている」と書いています。旧記事の「知能は猫にも及ばない」は、この発言の言い換えです。

Gary Marcus氏は2024年4月、「2025年末までに、どの人間よりも賢いAIは現れない」としてイーロン・マスク氏に100万ドルの賭けを申し出ました。マスク氏が応じたという記録はなく、旧記事の「賭けまで交わしている」は事実と異なります。

起業家で投資家のPaul Graham氏は、2025年7月25日のX投稿で「スタートアップを始めたり働いたりするために大学を中退してはいけない。機会はまた来るが、大学の時間は取り戻せない」と書いていました。この点は旧記事のとおりです。

その後の動き（2026年10月時点）

まず前提として、ハーバードやMITがAIを理由にした休学や退学の数を公表したことはありません。「退学が広がっている」という話は、2026年10月時点でも個々の事例と報道に支えられたものです。そのうえで、学生の不安や若手の雇用について、次のようなデータが出ています。

スタンフォードの研究（Brynjolfsson氏ら）は、給与計算会社ADPの米国の数百万人分の給与データ（改訂版は2026年6月まで）を使っています。2026年8月12日の改訂版によると、AIの影響を受けやすい職種で働く22〜25歳の雇用は、影響の小さい職種と同じペースで伸びていた場合より19%低い水準にあります。経験を積んだ働き手には同様の差は見られず、主に新規の採用が減ったことによる、と著者は説明しています。

一方で、経済全体で仕事が置き換わっている証拠はない、とも書いています。著者はこれらを因果関係の推定ではなく、データから見える傾向として示しています。

Lumina Foundation–Gallupの調査は2025年10月2〜31日、オンラインの登録パネル（無作為抽出ではない）から集めた18〜59歳の米国の大学生3,801人（学士課程2,368人、準学士課程1,433人）に行われました。AIのせいで専攻を変えることを「かなり」または「ある程度」考えたという学生は、学士課程で42%、準学士課程で56%でした。

在学生全体の16%は、AIの影響を理由にすでに専攻や分野を変えたと答えています。退学ではなく、専攻や進路の選び直しという形で影響が出ていることがわかります。

起業の世界では、TechCrunchが2025年の暮れに、Y CombinatorのDemo Dayで中退を強調する創業者が目立つと伝えました。ただし記事中の投資家は「YCが中退の有無を正式に記録しているとは思わない」と述べており、数字の裏づけはありません。

日本では、全国大学生活協同組合連合会が2026年2月24日に公表した第61回学生生活実態調査（2025年実施、1万3,277人）で、生成AIの「利用経験あり」の大学生が92.2%でした。文部科学省は2023年7月13日の事務連絡で、各大学が教育の実態に応じて生成AIの扱いの指針などを学生や教職員に示すことが「望ましい」としています。一方、日本で「AIを理由に退学する動き」を示すデータは見当たりません。

「退学」より先に考えたいこと

編集部としては、この話を「名門大学から学生が逃げ出している」と読むより、AIが若い世代の進路選びに影響し始めた一例として読むほうが実態に近いと考えています。元の報道でも、休学した学生の多くは研究機関やAI企業に職を得てから大学を離れていました。

一方で、若手の採用が減っているというスタンフォードの分析は、学生にとって無視しにくいデータです。退学するかどうかより、どの分野の仕事がAIの影響を受けやすいか、大学の時間で何を身につけるかを考える材料として見ておくのがよさそうです。

AIと大学の関係では、米国の大学が生成AIの利用に反発した動きを名門大学の反AIの動きで取り上げています。若くして起業した例は15歳が創業した金融AI企業も参考になります。