海外スマホを日本で使う前に：技適・対応バンド・おサイフの確認ポイント

旅先の家電量販店で見つけた日本未発売のスマホ。円安でも国内版より安い海外版のiPhone。クラウドファンディングで支援した小さな端末。手にした瞬間に気になるのは「これ、日本でそのまま使えるの？」ということではないでしょうか。

答えは、法律、電波、決済の順に確かめるとはっきりします。先に結論を言うと、日本に住む人が日本のSIMで使うなら、最初の関門は対応バンドではなく技適です。ここで止まる端末は、バンドがどれだけ合っていても日本の回線では使えません。

この記事では、総務省と携帯4社の公式情報、メーカーの公式仕様をもとに、買う前に見るべき点を順番に整理します。読み終えるころには、手元の端末や欲しい機種を「使える」「条件つきで使える」「日本版を選ぶべき」のどれかに分けられるはずです。

結論：見る順番は「技適 → バンドとVoLTE → 決済・保証」

海外スマホを日本で使えるかどうかは、次の3つの質問でほぼ決まります。

1つ目は、あなたが旅行者かどうかです。海外から短期間持ち込む訪日者には、技適マークがなくても使える特例があります（携帯回線とWi-Fi・Bluetoothで条件は別）。2つ目は、日本に住む人が日本の回線で使う場合の技適です。3つ目が、契約する携帯会社の周波数帯（バンド）と、音声通話に必要なVoLTEへの対応です。

おサイフケータイ、シャッター音、保証、充電器は、その後に「日本版と比べてどうか」で判断する項目です。不便にはなっても、違法になったり圏外になったりする話ではありません。

日本に住む人にとって、技適を確認できない端末は「日本のSIMで使ってよいと言えない端末」です。 メイン機にするつもりなら、買う前に技適の表示を確かめられるかどうかで判断するのが安全です。

技適：日本のSIMで使うなら、ここで決まる

技適マークは、電波法の技術基準に合った無線機であることを示すマークです。制度全体のしくみや確認方法は技適マークの解説にまとめているので、ここではスマホに絞って見ていきます。

総務省の「技適マークのQ&A」は、「海外向けのスマートフォンを日本で使用することができますか？」という質問に、技適マークが付いていない場合は電波法違反になると答えています。違反した場合は1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金の対象になる、というのが同じQ&Aの説明です。

Wi-FiやBluetoothだけで使うつもりでも、話は同じです。総務省は、Bluetooth機器も接続のときに必ず電波を出すと説明しています。「SIMを入れなければ大丈夫」とは考えないでください。

確かめ方：設定画面と総務省の検索

総務省によると、スマホは操作によって画面に技適マークを表示する機種が多く、表示方法は取扱説明書に書かれています。スマホは電波を使って電話網につながるため、電波法の「R」と、電話網につなぐ端末としての「T」の両方の番号が付くのが一般的です。

画面に表示が出たら、番号や型番を総務省の「技術基準適合証明等を受けた機器の検索↗（外部サイト）（新しいタブで開きます）」で照合します。

海外版でも技適を表示できる機種はあります。ITmedia Mobile（2024年12月25日）は、台湾で売られているシャープのAQUOSや、香港などで売られているASUSのスマホを例に挙げ、ただし該当する機種はかなり少ないと書いています。同じシリーズでも型番や販売地域で違うことがあるので、確かめるのは手元の1台です。

旅行者の特例：回線とWi-Fiで条件が違う

総務省は、訪日観光客などが自分で持ち込む無線機について、条件つきで技適マークがなくても使えるようにしています。携帯電話の回線と、Wi-Fi・Bluetoothで条件が分かれます。

携帯電話の回線は、日本の技術基準に相当する国際標準に合い、日本の携帯会社とローミング協定を結んでいる海外の携帯会社で契約された端末が対象です。国際ローミングで使う場合と、海外から持ち込んだ本人が日本の携帯会社のSIMで使う場合が認められています。ソフトバンクの持ち込み端末の案内も、海外の携帯会社と契約している人がローミング契約で使える携帯電話なら、技適マークがなくても接続時の検査は不要としています。

Wi-FiとBluetoothの特例は別の制度で、海外の携帯会社との契約は条件になっていません。入国する人が自分で持ち込み、Wi-Fi AllianceやBluetooth SIGの認定ロゴなどで規格への適合が確認できる機器に限り、入国の日から90日以内です（電波法第4条の2第1項）。同じページのQ&Aは、90日を過ぎたら使えないと明記しています。

スマホで気をつけたいのは、テザリングや端末同士の直接通信が2.4GHz帯または6GHz帯のVLPモードに限られることです。5.2GHz帯・5.3GHz帯と6GHz帯のLPIモードは屋内だけ、海外から持ち込んだWi-Fiルーターは技適マークがある場合だけ使える、という点も同じページのQ&Aにあります。

これらの特例は、海外から短期間持ち込む訪日者を想定した制度です。日本に住む人が輸入した端末を、日本の回線で日常的に使うための抜け道ではありません。自分が対象になるか迷う場合は、総務省のページにある問い合わせ先で確かめてください。

実験等の特例：180日、Wi-FiとBluetoothの検証用

もう1つの制度が「技適未取得機器を用いた実験等の特例制度」です。総務省のWebで届け出ると、技適のない機器を実験・試験・調査のために使えます。

ただし、総務省はこの制度を「実験・試験・調査を行う専門家が、自己責任で無線機器を使用するための手続き」と説明しています。期間は届出から180日以内で、同じ目的・同じ規格での届出は1回限りです。そして、携帯電話会社のLTE・4G・5Gはこの手続きでは使えません。SIMを挿さず、機能をオフにする必要があると総務省は明記しています。

つまり、アプリの動作検証などでWi-FiやBluetoothを短期間試すための制度で、海外スマホを電話として使う手段にはなりません。

対応バンド：契約先の「つながりやすい周波数」に合うか

技適の確認がとれたら、次は電波の相性です。スマホが対応している周波数帯と、契約する携帯会社が使っている周波数帯が合っていないと、圏外が増えたり、建物の中でつながりにくくなったりします。

ソフトバンク、au、楽天モバイルは、他社が売った端末を持ち込む人向けの案内で、各社が使う周波数帯の確認先として総務省の一覧を挙げています。その一覧（令和2年6月9日現在）と、その後の各社の公式発表をもとにまとめたのが次の表です。

4Gのバンドと各社の割り当ては総務省の一覧（2020年6月時点）による。楽天モバイルのB28、ドコモの3G終了、5Gの周波数は各社の公式情報で補った。

見落としやすいのは「低い周波数」とドコモのn79

各社の公式ページを並べると、どこが要なのかが見えてきます。ソフトバンクは「900MHzと900MHz以外の周波数帯で利用可能なエリア」を、auは「1.7GHzと2.0GHzに対応し、800MHz非対応の機種で使えるエリア」を、それぞれ別のエリアマップで公開しています。低い周波数に対応していないと使える場所が変わる、と携帯会社自身が示しているわけです。

ドコモの5Gで目立つのが4.5GHz帯（n79）です。ドコモは5GのSub6で3.7GHz帯と4.5GHz帯をそれぞれ100MHz幅使っていると案内していますが、総務省の一覧でn79に丸が付いているのはドコモだけです。海外向けの機種では、このn79がないことがよくあります。

楽天モバイルは自社回線の1.7GHz帯（B3）が中心で、2024年6月27日に700MHz帯（B28）の商用サービスを始めました。楽天のエリアページは、自社回線が届かない場所では「パートナー（au）回線」でローミング接続すると案内しています。楽天で使うなら、auの800MHz（B18/B26）にも対応しているかを見ておくと安心です。

バンドが合っても「動作保証」はない

もう1つ知っておきたいのが、携帯会社の動作保証の範囲です。楽天モバイルは、楽天モバイルで買った製品以外は動作保証の対象外とし、「楽天回線対応製品であっても、海外で購入された場合、ご利用いただけない可能性があります」と書いています。ソフトバンクも、他社が売った製品では一部のサービスが使えない場合があり、端末に関するアフターサービスは提供できないと案内しています。

バンドの一致は「つながる可能性が高い」という目安で、保証ではありません。とくにメイン回線にするなら、次の通話の確認まで済ませてから決めたいところです。

通話：VoLTEに対応していないと電話がかけられない

データ通信はできるのに、電話がかけられない。海外スマホで起きやすいのがこのパターンです。

ドコモは2026年3月31日に3Gの「FOMA」を終了し、VoLTE（4Gの回線で音声通話をするしくみ）に対応していない機種は音声通話が使えなくなったと案内しています。楽天モバイルは、総務省の一覧でもともと4G（LTE）だけの事業者です。ドコモか楽天モバイルの回線で電話番号を使って通話するなら、VoLTEが有効になることが前提です。auとソフトバンクについては、この記事では3Gの扱いを公式ページで確かめていませんが、編集部としては同じようにVoLTEで考えておくのが安全だとみています。

VoLTEは、端末が対応しているだけでなく、携帯会社のネットワークとの組み合わせで有効になるかどうかが決まります。ここは仕様表だけでは判断しにくい部分です。楽天モバイルの「ご利用製品の対応状況確認」のように、携帯会社が型番ごとの対応を公開している場合は、そこで「通話」の欄まで確かめてください。載っていない機種は、通話できない前提で考えるほうが無難です。

データ専用の2台目として使うのか、電話番号を載せるメイン機にするのかで、求める確認の深さは大きく変わります。 2台目なら、バンドが合っていれば十分なことも多いはずです。

日本版と海外版で何が違う？公式仕様で比べる

では、同じ機種の日本版と海外版では何が違うのでしょうか。日本でも海外でも売られている2機種の公式仕様を、2026年10月23日に各社の公式サイトで比べました。

Google ストア（日本・米国）、Xiaomi Japan、Xiaomi Globalの公式仕様と、総務省の技適検索（2026年10月23日、データ更新日10月22日）より。「記載なし」は仕様表に書かれていないという意味。

いちばん大きな差は、この記事の最初の関門である技適に出ます。Pixel 11の日本版の型番（GUJ0N）は総務省の検索で見つかりましたが、米国版の型番（GPQQ7）は見つかりませんでした。バンドを見比べる以前に、米国版は日本のSIMで使ってよいと確認できない端末だということです。

バンドそのものの差は意外に小さく、低い周波数はどれも対応しています。違いが出るのはドコモのn79や一部の4Gバンドで、Xiaomi 17T Proは日本版でもn79に対応していません。ドコモの5Gを重視する人にとっては、日本版かどうかより機種そのものの問題です。

日々の使い勝手に響くのは、むしろ決済とSIMです。米国版のPixel 11はeSIM専用で、仕様表にFeliCaの記載がありません。Xiaomi 17T Proはバンドがほぼ同じでも、おサイフケータイの対応は日本版の仕様表にだけ書かれています。

おサイフケータイとSuica：AndroidとiPhoneで事情が違う

Androidのおサイフケータイは、日本版だけの機能と考えておくのが現実的です。上の2機種のように、海外版の仕様表にはFeliCaの記載がないのが一般的です。Suicaやスマホ決済をよく使う人には、ここが日本版を選ぶいちばんの理由になります。Androidの機種選びそのものは目的別のAndroidスマホの選び方を参考にしてください。

iPhoneは事情が違います。Appleのサポートページでは、Apple PayでSuica・PASMO・ICOCAを使う条件をiPhone 8以降としています。購入した国の条件が付いているのは「日本国内で販売されたiPhone 7」だけです。iPhoneとAndroidのどちらにするか迷っているなら、iPhoneとAndroidの比較もあわせてどうぞ。

シャッター音：消せるのは海外版の特徴だが、撮ってよい理由にはならない

海外版を選ぶ理由として、カメラのシャッター音を挙げる人は少なくありません。ITmedia Mobile（2024年12月25日）は、海外向けのiPhone（韓国向けを除く）ではシャッター音を鳴らさない設定ができると書いています。

静かな場所で料理や作品を撮りたい、という気持ちはよくわかります。ただ、音が鳴らないことは、撮影してよい理由にはなりません。人や場所を撮るときの配慮は、日本版と変わらないと考えてください。

保証・充電器・手放すときも、日本版との差になる

使い始めてからの差も見ておきましょう。

保証：修理は購入国に限られることがある

Appleの米国向け製品保証は、iPhoneの保証サービスを、Appleまたは正規代理店が最初に販売した国に限ることがあると明記しています。海外版のiPhoneが日本で故障したとき、日本のAppleで保証修理を受けられるとは限らないということです。

携帯会社も、他社が売った端末のサポートはしていません。ソフトバンクは端末に関する問い合わせは販売した事業者へと案内しています。楽天モバイルには持ち込み端末向けの有料の補償サービス（持ち込みスマホあんしん保証）がありますが、海外で買った端末が対象になるかを含め、条件は申し込み前に公式ページで確かめてください。

充電器：日本で買ったPSEマーク付きを使う

本体に充電器が付いてくる場合、プラグの形が日本のコンセントに合わないことがあります。変換プラグで無理に使うより、日本で売られている充電器を使うほうが安心です。

ACアダプターなどの直流電源装置は、電気用品安全法施行令の別表第一に挙げられた「特定電気用品」です。同法第27条により、PSEマークなどの表示のない電気用品は、製造・輸入・販売の事業者が売ることができません。個人で使う場合の考え方や、輸入品を手放すときの注意はPSEマークの解説で整理しています。

関税と、手放すときのこと

個人輸入にかかる関税・消費税の計算は、個人輸入の関税の記事にまとめています。端末代だけでなく、送料や税金を足した総額で日本版と比べてください。

手放すときのことも、買う前に考えておく価値があります。日本で買い取る人にとっても、技適の確認がとれない端末は日本の回線で使えるとは言えません。編集部としては、技適を表示できない海外版は、国内版より売りにくいと考えておくのが無難だとみています。

まとめ：あなたに合う選択

最後に、要点を整理します。

• 携帯回線の特例は、海外の携帯会社と契約した端末を持ち込む訪日者向けです。Wi-Fi・Bluetoothの特例は、認定ロゴなどのある機器を入国から90日まで使えるもので、テザリングは2.4GHz帯か6GHz帯VLPに限られます。
• 日本に住む人が日本のSIMで使うなら、技適の表示と総務省の検索での一致が最初の条件です。実験等の特例は、LTE・4G・5Gには使えません。
• 技適が確認できたら、契約先の低い周波数（ドコモB19、auのB18/B26、ソフトバンクB8、楽天B3・B28とauのB18/B26）と、ドコモならn79、そしてVoLTEを確かめます。
• おサイフケータイ、保証、充電器は、日本版との差として比べます。

こんな人は海外版を検討してよいでしょう。どちらも技適の表示を確認できることが前提です。データ専用の2台目として使う人。iPhone 8以降の海外版iPhoneでSuicaを使い、保証が日本で受けられないかもしれない点を受け入れられる人です。

こんな人は日本版を選ぶほうが満足しやすいはずです。電話番号を載せるメイン機にしたい人、Androidでおサイフケータイを使う人、ドコモの5Gを重視する人、故障したら国内ですぐ修理したい人です。

そして、技適の表示を買う前に確かめられない端末を日本で日常的に使うつもりなら、今回は買わないのがいちばん確実な選択です。クラウドファンディングのカードサイズ端末やE Inkの電話が気になっている人は、ミニマルフォンの記事で、日本で使うときの条件を機種ごとに見ています。